※ 大学会計に収納後、その10%を寄附の目的を支援するための間接経費として頂いております。
本学では下記規程に基づいて共同研究・受託研究を受入れております。詳細は下記担当までご連絡ください。
本学では様々な分野の技術相談に対応しております。詳細は下記担当までご連絡ください。
本学ではこうした取り組みを実施しています。
本学では地域貢献に係る包括連携協定を締結しています。
企業の皆様からのご支援で、学内に講座や研究部門を設置し、ご支援の目的に沿った教育・研究を進めます。
本学では、利益相反マネジメントポリシーに基づき、同規程を整備し、産学連携活動等を適切かつ円滑に推進しています。
本学教職員に対し講演会講師等兼業を依頼される場合は、兼業承認希望日の原則1ヶ月前までに、本学所定の様式(以下掲載の「兼業依頼書」)又は必要項目を記載した任意様式により手続き(メールまたは郵送)をお願いいたします。本学教職員が許可なく兼業に従事することはできませんので、ご理解とご協力をよろしくお願いいたします。
また、ご依頼いただいた機関等の皆様には、これまで兼業の依頼に対し本学として差し支えない旨の回答文書をお送りしておりましたが、事務手続の簡素化を図るため、原則として回答文書をお送りしないこととさせていただきます。なお、事務処理等における都合上、回答文書が必要である場合は、兼業依頼書にその旨ご記載ください。